売戸建住宅 松山市 下伊台町 (南町駅) 2階建 3LDK

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価格 1,299万円 間取り 3LDK
交通 伊予鉄道城南線 / 南町駅 徒歩82分
所在地 愛媛県松山市下伊台町
築年月 1981年12月(築43年) 建物面積 95.64㎡ 土地面積 公簿 197.76㎡
私道負担面積 -

ポイント

リフォーム　駐車場２台分　閑静な住宅街

  • 駐車場2台以上
  • 南向き
  • 閑静な住宅街
  • 都市ガス
  • システムキッチン
  • トイレ2ヶ所
  • 追焚き機能
  • 二世帯向き
  • 角地
  • モニター付インターホン

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  • 間取り
  • LDKとダイニングスペースを分けて使える間取りです
  • 現地外観
  • LDKリビングスペース（2）
  • LDK　ダイニングキッチンスペース
  • LDK　キッチンスペース
  • キッチン　新品交換済み
  • 浴室　新品交換
  • 脱衣室　洗面台新品交換
  • トイレ　新品交換
  • 1階和室　畳表替え　襖、障子、壁紙貼り替え
  • 2階洋室　二面採光
  • 2階居室　2階はフロアタイル施工
  • 2階居室　各居室収納付き
  • 階段下　廊下収納
  • 玄関　フローリング施工　建具交換等
  • 下駄箱　新品交換済
  • 玄関ドア　交換済み
  • 駐車スペース
  • 駐車スペース（2）
  • その他　モニター付きインターホン
  • LDK　ダイニングキッチンスペース（2）
  • LDK　キッチンスペース（2）
  • キッチン　３口のガラストップコンロ
  • キッチン　お手入れのしやすいスタイリッシュな換気扇
  • その他　追い焚き付き給湯
  • その他　外壁屋根塗装済み
  • 前面道路
  • キッチン　収納スペース

    物件詳細情報

    交通 伊予鉄道城南線 / 南町駅 徒歩82分
    その他交通 -
    所在地 愛媛県松山市下伊台町
    物件種目 売戸建住宅
    価格 1,299万円 借地期間・地代(月額) -（-）
    権利金 - 敷金/保証金 -／-
    維持費等 - その他一時金 -
    設備 システムキッチン　モニタ付インターホン　グリル　浄化槽　追焚機能　上水道　庭　温水洗浄便座
    瑕疵保証 ■瑕疵保証（不動産会社独自）付
    瑕疵保険 -
    評価・証明書 -
    備考 法令等制限：市街化調整区域に存するため、再建築については一定の条件あり。
    詳しい情報は担当までお問合せください。
    エネルギー消費性能 - 断熱性能 -
    目安光熱費 -
    建物名 松山市下伊台町５２４－３
    間取り(内訳) 3LDK 建物面積 95.64㎡
    土地面積 公簿 197.76㎡ 私道負担面積 -
    築年月 1981年12月(築43年) 階建 2階建
    リフォーム履歴 ■水回り：2024年05月　キッチン　浴室　トイレ　洗面所　給湯器
    ■内装：2024年05月　壁・天井（クロス・塗装等）　建具（室内ドア等）　　畳表替え・障子貼替え
    ■外装：2024年05月　外壁　屋根
    駐車場 有 建物構造 木造
    土地権利 所有権 都市計画 調整区域
    用途地域 無指定 接道状況 北東6.0m 公道
    建ぺい率 70% 容積率 200%
    地目 宅地 地勢 -
    国土法届出 - セットバック -
    建築確認番号 -
    現況 空家 引渡可能時期 即時
    物件番号 1025328288
    情報公開日 2024/03/08 次回更新予定日 2024/11/25

    ※「－」と表示されている項目については、情報提供会社にご確認ください。

    情報提供会社

    (株)愛媛協和住宅

    交通：
    ＪＲ予讃線／柳原　徒歩10分
    住所：
    愛媛県松山市北条辻１１５９－１３　
    TEL：
    080-4033-7122
    FAX：
    089-910-7882
    所属団体など：
    (一社)全国住宅産業協会会員
    四国地区不動産公正取引協議会加盟
    取引態様：
    媒介
    免許番号：
    愛媛県知事免許（１）第５７２１号

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    • 間取図は、現況を優先させていただきます。
    • 映像は物件の一部を撮影したものです。物件の契約にあたっての最終判断はご自身の判断に基づいて行ってください。
    • 仲介手数料について

      仲介手数料とは 売主と買主の契約の仲立ちを行う不動産会社に支払う報酬です。
      宅地建物取引業法等（法第46条・建設省告示第1552号他）により取引態様ごとに受け取ることのできる報酬の上限額が定められています。
      取引態様が「売主」の場合は不要です。
      「媒介（一般・専任・専属専任）」「仲介」の場合、売買代金を以下のように区分し、それぞれ定められた割合を乗じて得た金額の合計額が上限となります。

      200万円以下の金額 5.5％
      200万円を超え400万円以下の金額 4.4％
      400万円を超える金額 3.3％
      　 （建物に係る消費税額を除外した額）

      ※参考　簡易計算方式（算出した金額が上限額となります。）
      200万円を超え400万円以下の場合 4.4％+2.2万円
      400万円を超える場合 3.3％+6.6万円

      「代理」の場合、一つの取引において、上記仲介の計算方法により算出した金額の2倍以内が上限となります。

      ※「低廉な空家等」物件については、特例により上記上限額を超える場合があります。

      物件によって金額が異なります。
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